パーソナルカラー診断に資格はいらない。でも…スキルを証明する大切なもの

にゃんまる

パーソナルカラー診断をするのに資格がいらないって本当？

ぽんまる

本当だよ！資格がなくてもパーソナルカラー診断をすることは規制されていないんだよ。

近年、女性を中心に大流行している”パーソナルカラー診断”。

診断するコンサルタントの多くは、サロンに所属するか個人で開業し、お客様にとって似合う色をコンサルティングしています。

Google検索してみると、検索予測に「要らない」と出てくるように、パーソナルカラー診断に資格はいらないのか疑問に思う方が多いようです。

結論から言うと、診断するのに資格は必須ではありません。言ってしまえば、その気さえあればすぐにでも「私はパーソナルカラー診断士です！」と名乗ることができます。

資格がなくても診断していいのであれば「資格取得は意味ないのでは？」と思う方もいらっしゃるでしょう。ですが、パーソナルカラー診断の資格を持っていることは、大きな意味があるのです。

実際に私は資格を保有し、パーソナルカラーアナリストとしてこれまで100名以上の方に診断をさせていただきましたが、資格を持っていることがとても強みに感じています。

本記事では、パーソナルカラー診断をするのに資格が要らないと言われる理由や、資格を持つ意味について解説します。パーソナルカラーの資格について疑問をお持ちの方は、ぜひ読んでみてくださいね。

パーソナルカラー診断の資格が意味ないはウソ

「パーソナルカラー診断の資格は意味ない」と聞いたことがある方もいらっしゃるかもしれませんが、意味がないということはありません。

冒頭でもお伝えした通り、私はこれまで100名以上の方にパーソナルカラー診断をさせていただきました。

その中でも多くのお客様が、私のサロンを予約してくださった1番の理由が「資格を持っていたから」だったのです。

私がパーソナルカラー診断に関する資格を取得し、WebサイトやSNSにそれを明記しており、お客様が見ていただいたから予約してくださった。

それだけでも「パーソナルカラー診断の資格には意味がある」と言えると思います。

先述の通り、パーソナルカラー診断の資格には大きな価値があります。それでも「要らない？」と多くの方が疑問に思うのには、以下の理由があると考えられます。

それぞれ解説します。

2024年現在の日本において、パーソナルカラー診断の資格は国家資格ではありません。

民間資格として、さまざまな協会や団体がパーソナルカラー診断の資格を管理しています。

国家資格とは、国の法律に基づき個人の知識や能力を判定し、特定の職業に勤めると承認される資格のこと。国や国が定めた団体が認める資格であり、社会的にも信頼性の高さが認められる。

民間資格とは、国の法律に基づいたものではなく、民間の団体が独自に定めた基準を、個人の知識や能力が満たしているかを判断する。

例えば国家資格である「看護師免許」を取得しないと看護師として働けないように、国家資格を取ることでようやく従事できる職種もあります。

パーソナルカラー診断で現在ある資格は民間資格のみのため、資格がないと働けないということはありません。

そういった面から、パーソナルカラー診断の資格は要らないのではと考える方もいらっしゃるのかもしれません。

2024年現在、日本にあるパーソナルカラー診断の資格には、未経験から独学で取得を目指せる資格があります。

パーソナルカラー診断の資格取得には、大きくわけて以下の2つの方法が挙げられます。

私が保有しているパーソナルカラー診断の資格は、1の方法で取得しました。資格を認定しているスクールに通い、所定のカリキュラムを修了した上で試験を受け、合格することでディプロマを発行してもらえます。

ディプロマとは、学校機関を卒業したり資格を取得することで発行される証明書のこと。

1の方法で資格を取得する場合には、スクールでパーソナルカラー診断の知識や技術を直接学べます。

対して2の、教材を使用して勉強し、試験に合格することで得られる資格もあります。

この場合は独学でも取得を目指せるため、スクール費用よりも抑えて資格取得を目指せるでしょう。

ここからは、2024年の日本で取得できるパーソナルカラー診断の資格を紹介します。

資格によって特徴や取得方法が異なります。試験時期や頻度も資格によってまちまちなため、資格取得を検討される方は、いつごろまでに取得したいかを考えるとよいでしょう。